メンバー登録について
サイト運営会社『CONNECTION』は TK International Sdn BhdとMtownがマレーシアで共同運営しています。
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ウェブ＆デジタルマーケティング
昨今の新型ウイルスの流行以降、「ニューノーマル」といわれる新しい働き方、組織の在り方が提唱され、安全性を確保しながら、ビジネスの生産性を向上していくことが求められています。
こんなことでお困りではありませんか？
新型ウイルスの感染拡大により、さまざまな制限が設けられ、ビジネスを取り巻く環境は大きく変化しています。
従来の方法では十分な成果が出せず、事業の継続や拡大に影響を及ぼしているのではないでしょうか。
ウェブ＆デジタルマーケティングのご提案
ウェブやデジタルチャネルを活用したマーケティング、セールスの手法をご提案します。
各種サービス単体でもご利用いただけますが、効果を最大化するためには、顧客ペルソナに基づいたシナリオ(「誰に」「何を」「いつ」「どのように」アプローチするか？)を描き、体系的に導入し、運用していく必要があります。
プロダクトサイト構築
集客の窓口となるプロダクトやサービスの紹介に特化したランディングページやウェブサイトを制作、構築します。
スマートフォン表示対応、セキュリティ対策を備えたCMS(WEBサイト構築システム)を活用し、最短10日間のスピード構築が可能です。
SEO(検索エンジンの最適化)やリスティング広告、Google Analyticsでのアクセス解析もサポートします。▷詳しくはこちら
ウェビナーの開催運営
ビデオ会議システムを利用した、オンライン型セミナーの開催運営をサポートいたします。
従来の会場開催型セミナーとは勝手が異なりますが、ウェビナーの長所を最大限に活用したオペレーション設計を行い、開催の告知や受付、事前リハーサル、当日の進行補助、アンケートの実施と分析、録画動画の配信までスムーズな開催運営をサポートします。社外向けだけではなく、全社会議や研修、社内コミュニケーションの用途にもご活用いただけます。▷詳しくはこちら
デジタル広告
集客施策として、既存顧客へのイベント告知メール配信、日系マレーシア進出企業向けビジネス交流サイト「Connection」への掲載を行います。
また、お客様の顧客ペルソナに基づいた、検索エンジン(Google、Yahoo等)へのリスティング広告やSNS(LinkdIn、Facebook等)にターゲティング広告の出稿を行います。▷詳しくはこちら
リード(見込み顧客)開拓
プロダクトサイトからの問合せや資料ダウンロード、ウェビナーの登録者や参加者として獲得したリード(見込み顧客)に対しメールや電話を使って、フォローアップを行います。タイムリーなアプローチを図り、興味関心の高い見込み顧客には個別の面談設定を促し、お客様の営業に引き継ぎます。▷詳しくはこちら
ウェビナー(Webinar)とは？
- ウェブ(Web)とセミナー(Seminar)を組み合わせた造語
- インターネット上で行なわれる集合型セミナーの総称
- ビデオ会議システムを使用 例)Zoom, Microsoft Teams, Skype, Cisco Webex
- 数名から数百名規模、有料/無料、公開/非公開の設定が可能
- 新型ウイルス流行後、会場開催型の展示会やイベントの代替手段や営業活動ツールとして注目
ウェビナーマーケティング(Webinar Marketing)とは？
- オンライン上のマーケティング手法の一つ
- ウェビナーならではの特徴を活用して、価値の提供(製品やサービスの実演、専門知識の講習）を行い、顧客との関係構築を目指します。
ウェビナーマーケティングのメリット
オンライン上で完結するウェビナーマーケティングには以下のようなメリットがあります。集客数の向上
物理的な移動を伴わないため、多忙な方や遠方在住の方(国内外)の参加への敷居が下がります。
誰でも参加できるという気軽さから、潜在層の方の参加も期待できます。
イベント運営の費用削減、省人化
収容数に応じたイベント会場が不要のため、会場のレンタル費用や会場装飾費用、講師の交通費等の経費が節減できます。
また当日の会場設営、受付、片付けなどにかかる人員も省力化できます。
事後フォローまでのスピードアップ
Web上で参加登録や受付をするため、コンタクト情報、興味関心度合い、質問事項、アンケート結果等がデジタルデータとなり取り扱いやすく、イベント後の活動にスムーズに活かせます。
会場開催型セミナーのようにその場での個別の商談ができないため、その後のフォローがより重要となります。
動画コンテンツとしての広告活用
セミナーの様子を録画として記録し、その後ウェブページに掲載する等、広告として活用できます。
ウェビナーをシリーズで実施することで、見込み顧客に対して継続的なアプローチ、段階的な情報提供ができ、動画コンテンツを拡充することにもつながります。
社内向け研修の教材資料としても利活用できます。